乗船日数1000日のクルーズアドバイザーブログ

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どうなる!?世界のクルーズ業界!!

コロナウィルス終息後の世界のクルーズ業界は一体どうなるのだろう…。
 
結論から言うと、、、 


機関投資家らの投資によって急成長を遂げたクルーズ会社と、自己資本比率が極めて高いクルーズ会社とで明暗が分かれる
②少々言いにくい話だが、年収いくら位の方々をメインの市場にしてきたか…此処でも明暗が分かれる


もう少し突っ込んだ話をすると、に関してはこの数年の世界的クルーズブームに乗り一隻1,500億円もする巨額なクルーズビジネスに惜しみもなく投資するハイリスクハイリターンを常とする巨額投資家ファンドをあてにし、毎年数隻の新造船を次から次へと送り出してきた会社は、今後機関投資家らが此れから始まる世界同時不況を受けて手を引き始めた時に持ちこたえる事ができるかどうかー  
一方で自己資本比率が極めて高く自社ファンドで新造船を発注し、しかもキャッシュで支払うクルーズ会社も数少ないがある。

こういったクルーズ会社は、今回のコロナウィルスによる取消に対してもキャンセルポリシーは極めて顧客第一主義だった。一方で前者は機関投資家への配当目的が色濃いので明らかに顧客第一主義とはほど遠かった。 


に関しては、世界の8割がカジュアルクルーズ市場、アメリカ市場は世界3,200万人の約4割、年収は$30,000(約300万)がメイン市場。今回のコロナウィルスは、このあたり前後の年収の方々にはまともに直撃し、リーマンショックとは違いじわりじわりと襲いかかる。

一方でLuxuryクルーズは市場の年収は完全に一桁違う方々。
どちらの市場から戻るかは非を見るより明らか


したがって、『機関投資家VS自己資本』『カジュアルクルーズVSラグジュアリークルーズ』という構図で明暗が分かれ、また資本力がないクルーズ会社はRCI 、CARNIVAL、 NCLなど御三家の傘下に入るしかないが、巨大資本の御三家とは言えどもコロナウィルス発生前からブリグジット問題での英国市場、アメリカ大統領選挙での米国市場の冷え込みで、ただでさえ巨大市場の冷え込みがありかなり厳しいのではないだろうか。 


クルーズ産業は今回のコロナウィルス騒動で一番先に影響を受け、一番最後に戻る産業なだけに、日頃の財務体質が問われる。
勿論、私どもクルーズ専門旅行会社も同じ境遇だ。 


しかし、ツアー・ステーションは機関投資家や資本比率が高いだとかそういった判断ではなく、それぞれなクルーズ愛好家の方々にとって異なる価値観をバイアス無しにお伝えしたい。

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